「楽天ペイ（アプリ決済）」、家電量販店「Joshin」をはじめとする全国のジョーシングループで利用可能に

　楽天株式会社（本社：東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長：三木谷 浩史、以下「楽天」）は、運営するスマホアプリ決済サービス「楽天ペイ（アプリ決済）」が、上新電機株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：中嶋 克彦、以下「上新電機」）が運営する家電量販店「Joshin」をはじめとする全国のジョーシングループの店舗で3月中旬頃より利用可能となることをお知らせします。

　「楽天ペイ（アプリ決済）」は、楽天会員であれば簡単に登録済みクレジットカードを連携して利用開始できる、スマホアプリ決済サービスです。利用者はお会計の際に、アプリに表示されるバーコードを提示し、読み取ってもらうことでお支払いができます。「楽天ペイ（アプリ決済）」を利用することで、ポイント総合満足度No.1（注1）の楽天グループのポイントプログラム「楽天スーパーポイント」を貯めたり、支払いに使ったりすることも可能です。支払い元となるクレジットカードを「楽天カード」に設定すると、「楽天ペイ（アプリ決済）」（税込み200円につき1ポイント）と「楽天カード」（税込み100円につき1ポイント）のそれぞれのポイントを貯めることができます。

　ジョーシングループでは、2015年9月より楽天が運営する楽天の共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」を導入しており、「楽天ポイントカード」もしくは「楽天ポイントカードアプリ」を提示することで単品200円（税抜き）のお買い物につき、1ポイントの「楽天スーパーポイント」が付与されます（注2）。従って、「楽天ペイ（アプリ決済）」、「楽天カード」に加え「楽天ポイントカード」のポイントも併せて貯めることができます。

　上新電機は、「楽天ペイ（アプリ決済）」を導入することで、1億を超える楽天会員の店舗への誘客のさらになる強化を目指します。また、決済手段の多様化によるお客様の利便性向上を図ると同時に、キャッシュレス化による店舗運営の効率化を推進していきます。

　楽天は今後も、「楽天ペイ（アプリ決済）」が利用できる場所を拡大し、より身近で便利にキャッシュレス決済を体験いただけるよう、サービスの向上を図ってまいります。

（注1）出典：ポイントに関する調査、有効回答＝1,000、インターネット調査、2018年10月、実施機関：マイボイスコム
（注2）ジョーシングループで「楽天ポイントカード」を提示して付与されるのは、購入金額の合計ではなく、対象商品単体の金額200円（税抜き）につき1ポイントとなります。楽天ポイントカードのご利用は、ジョーシンカードとの併用が必須となります。

■ サービス開始日： 2019年3月中旬頃

■ 利用可能店舗： 全国のジョーシングループの店舗
「Joshin」（家電：207店舗）、Joshinアウトレット（家電：6店舗）、J&P（パソコン、OA機器専門店：1店舗）、DISC・PIER（音楽・映像ソフト専門店：1店舗）、スーパーキッズランド（ホビー：3店舗）、マザーピア（薬・日用品：6店舗）、スーパーでんでんランド（免税専門店：1店舗）、楽天モバイル（スマートフォン：1店舗）
（2019年2月15日現在）

■ 概要：
上新電機が運営する全国のジョーシングループの店舗で、スマホアプリ「楽天ペイ（アプリ決済）」による決済が可能になります。ジョーシングループは楽天が運営する楽天の共通ポイントサービス「楽天ポイントカード」も導入しているため、「楽天ペイ（アプリ決済）」、「楽天カード」に加え「楽天ポイントカード」のポイントも併せて貯めることができます。

 獲得できるポイントの内訳は以下の通りです。
・「楽天ペイ（アプリ決済）」で支払うことで、税込み200円につき1ポイント
・「楽天カード」を「楽天ペイ（アプリ決済）」の支払い元となるクレジットカードとして登録することで、税込み100円につき1ポイント
・お会計の際に「楽天ポイントカード」を提示することで、対象商品単体の金額200円（税抜き）につき1ポイント


【「楽天ペイ（アプリ決済）」について】
「楽天ペイ（アプリ決済）」は、クレジットカードを登録して、スマホアプリで簡単に支払いができるサービスです。利用者は、対象店舗でお買い物の際、店舗のタブレット端末に表示されるQRコードや印刷されたプリント型QRコードをスマホアプリで読み取る、または、スマホアプリにQRコード・バーコードを表示させて店舗側に読み取ってもらうことで、お支払いが可能となります。本サービスをご利用いただくことで、「楽天スーパーポイント」を貯めたり、支払いに使ったりすることもできます。「楽天ペイ（アプリ決済）」は、数あるQRコード決済サービスの中でも、国内利用者数No.1のサービスです（注）。
（注）QRコード決済利用実態調査、有効回答=1,200、2018年1月、インターネット調査、調査主体：楽天、調査実施機関：インテージ

以 上