外部評価・表彰

  • MSCI指数

    MSCI指数

    昨年に引き続き、優れた財務パフォーマンスを維持しながら性別多様性への取り組みにおいて業界をリードする日本企業を対象に構成される「MSCI日本株女性活躍指数」(WIN)」および「MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)」の構成銘柄に選定されました。

    ※楽天グループ株式会社がMSCIインデックスに含まれること、および本ページにおけるMSCIのロゴ、商標、サービスマークまたは インデックス名の使用は、MSCIまたはその関連会社による楽天グループ株式会社への後援、保証、販促には該当しません。MSCIの 独占的所有権:MSCI、MSCIインデックス名およびロゴは、MSCIまたはその関連会社の商標もしくはサービスマークです。

  • FTSE4Good Index Series

    FTSE4Good Index Series

    ロンドン証券所が100%出資する投資指数算出会社FTSE Russellによる、ESGの観点から優れていると判断された企業で構成される株式指数「FTSE4Good Index Series」の構成銘柄に2021年も継続選定されました。また、ESGの観点で優れたと判断される日本企業で構成される「FTSE Blossom Japan Index」にも継続選定されています。
  • >Dow Jones Sustainability Indices

    Dow Jones Sustainability Indices

    2021年「Dow Jones Sustainability World Index(DJSI World)」の構成銘柄に2年連続で選定されました。また、同指標のアジア・太平洋版「Dow Jones Sustainability Asia Pacific Index」にも3年連続で選定されました。これらの指数は、米S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社とスイス RobecoSAM 社が共同で開発した株価指数で、サステナビリティの長期戦略や取り組みが優れた企業で構成されています。
  • S&P / JPX カーボン・エフィシエント指数

    S&P / JPX カーボン・エフィシエント指数

    昨年に引き続き、「S&P/JPXカーボン・エフィシエント指数」の構成銘柄に選定されました。同指数は、日本取引所グループ、東京証券取引所、およびS&P ダウ・ジョーンズインデックスが共同開発した、東証株価指数(TOPIX)をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して構成銘柄のウエイトを決定する株価指数です。楽天は、同指数内小売業界において、十分位数のうち炭素効率性が最も高い1位の評価を受けています。
  • CDP

    CDP

    2021年、国際環境非営利団体「CDP」が実施する気候変動に関する企業調査で、「A-」の評価を受けました。同調査は、企業の環境情報開示におけるグローバルスタンダードとして広く認知され、2021年度は世界の時価総額の64%以上に相当する13,000社超の企業が回答しました。
  • エコ・ファースト企業

    エコ・ファースト企業

    2020年、楽天グループ株式会社は環境省の「エコ・ファースト制度」において、「エコ・ファースト企業」として認定されました。本制度は、環境の分野において「先進的、独自的でかつ業界をリードする事業活動」を行っている企業(業界における環境先進企業)であることを環境大臣が認定する制度です。楽天は今回の認定取得にあたり、自社の環境保全活動に関する各種取り組みを、「エコ・ファーストの約束」として環境大臣に約束しました。
  • PRIDE指標

    PRIDE指標

    2021年、楽天はLGBTに関するダイバーシティ・マネジメントを促進する団体「work with Pride」の「PRIDE指標」にて、6年連続で「ゴールド」を受賞しました。
  • 健康経営優良法人

    ホワイト500

    楽天グループ株式会社は、経済産業省と日本健康会議が共同で顕彰する「健康経営優良法人2022(ホワイト500)」に認定されました。 今回の受賞で、当社は健康経営優良法人として2年連続の認定となりました。
  • スポーツエールカンパニー

    スポーツエールカンパニー

    従業員の健康増進のためにスポーツ活動の促進に積極的に取り組む企業として、スポーツ庁による「スポーツエールカンパニー2022」に認定されました。全社員が参加する毎週の朝会でのストレッチやオンラインフィットネスプログラム、スマホアプリを活用した運動推進イベント、オンライン健康セミナーなど、テクノロジーを最大限に活用した健康意識向上や、習慣化を促すコンテンツを通じた従業員の健康増進への取り組みが評価されました。