楽天証券株式会社（以下「楽天証券」）は、2023年12月に、証券総合口座数が国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（注1）の1,000万口座超となったことをお知らせします。また、1,000万口座達成を記念して、楽天証券公式TikTokを開設するほか、楽天証券公式X（旧Twitter）にて、「#1000万人の楽天証券」メッセージ投稿キャンペーンを本日、2023年12月5日（火）より実施しますので、あわせてお知らせします。
2023年12月5日
- 楽天証券株式会社
国内（証券単体）最多！楽天証券、証券総合口座数1,000万口座達成のお知らせ
- 1,000万口座達成記念、楽天証券公式TikTok開設＆Xハッシュタグ投稿キャンペーンを実施 -
楽天証券は、1999年に日本で初めてオンライン専業の証券会社としてサービスを開始して以来、“すべての人々のために”をモットーに、社員一同、サービスの拡充に努めております。
株式取引をはじめとするトレーディングサービスにおいては、国内株式取引手数料無料の「ゼロコース」を提供するだけでなく、セキュリティ強化に加え、「iSPEED®」シリーズや「MARKETSPEED II®」など、すべてのプラットフォームで最先端の取引ができる環境を整備するなど、安心かつ快適な取引環境の提供に尽力しています。さらに、近年では資産形成層の方にも「はじめる」から「つづける」まで、長期間ご利用いただきやすいサービス拡充に努めております。具体的には「楽天ポイント」で投資信託などが購入できるサービス「ポイント投資」や、クレジットカード「楽天カード」・オンライン電子マネー「楽天キャッシュ」での投信積立サービス、金・プラチナ・銀の積立決済における「楽天カード」の利用、「債券マルシェ™」の提供を通じて、常時200銘柄以上の債券商品を取り扱うなど、様々なサービスを展開しています。
また、2023年10月からは、同種投資信託の中で業界最安水準（注2）のコストで運用ができるインデックスファンド（全世界・S&P500）の提供と、「投信残高ポイントプログラム」の提供を開始し、より低コストでの資産づくりが実現できる環境を提供しています。これらの取組みの結果、多くのお客様に楽天証券をお選びいただき、国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多※1となる総合口座数1,000万口座を突破しました。
このたびの1,000万口座達成は、永きにわたり多くのお客様に楽天証券を支えていただいた賜物と考えております。楽天証券では、多様化するお客様とのコミュニケーション強化の一つとして、YouTubeやX（旧Twitter）、LINE、Instagramを開設しています。今回の1,000万口座達成を記念して、楽天証券がお客様にとってさらに身近な存在になるために、より短い動画に特化したSNSを通じた情報提供およびお客様とのコミュニケーションを強化するべく、新たに楽天証券公式TikTokを開設します。
また、総合口座数1,000万口座達成を記念して、各種キャンペーンやイベントを実施します。第1弾は、本日、2023年12月5日（火）より、楽天証券公式Xアカウントをフォローし、「#1000万人の楽天証券」で引用リポストにてメッセージを投稿していただいた中から、素敵な投稿をしてくださった方10名様に5万円のギフト券をプレゼントするキャンペーンを実施します。今後のキャンペーンやイベントについては、ホームページをご覧ください。
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/campaign/10million_thanks/
楽天証券は今後も、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、これから資産形成を始める投資初心者の方からアクティブトレーダーの方まで、幅広いお客様のニーズにお応えできるサービス拡充に取組み、お客様に「永く付き合いたい証券会社」として選んでいただけるよう努めてまいります。
■楽天証券、総合口座数の推移
（注1）各社ホームページ上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村証券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
（注2）公募追加型株式投資信託（ETF、DC専用、投資一任向けを除く）における類似商品で比較（2023年12月5日、楽天証券調べ）
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社 （楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会