2019年8月1日
  • 楽天株式会社
  • 一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構

楽天と日本ファッション・ウィーク推進機構、 「TOKYO Fashion Week」冠スポンサー契約を締結

- 本年10月より「Rakuten Fashion Week TOKYO」として開催予定 -

 楽天株式会社(本社:東京都世田谷区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下「楽天」)と一般社団法人日本ファッション・ウィーク推進機構(所在地:東京都渋谷区、理事長:三宅 正彦、以下「JFWO」)は、「TOKYO Fashion Week(東京ファッション・ウィーク、以下「東京ファッション・ウィーク」)」における冠スポンサー契約(以下「本契約」)を締結しました。本契約に基づき、今年 10 月に開催予定の第29回「東京ファッション・ウィーク」より楽天が冠スポンサーとなり、「Rakuten Fashion Week TOKYO(以下、「本祭典」)」として新たにスタートする予定です。

 「東京ファッション・ウィーク」は、毎年春と秋の2回開催される、今秋で29回目(注)の開催を迎えるファッションの祭典です。同祭典では、渋谷・表参道を中心に東京の話題のスポットを会場にしてファッションの発表が行われ、毎回約50ブランドの若手デザイナーや有力ファッションデザイナーが参加し、5万人以上が来場します。

 楽天の三木谷 浩史会長兼社長は、次のように述べています。「このたびの冠スポンサー契約を通じて、日本ファッション・ウィーク推進機構様と日本のファッションシーンの活性化に取り組むことができることを大変嬉しく思います。楽天のECサービスにおいても、ファッションは急成長している分野の1つです。本取り組みを通じて、日本のファッションを、国内はもちろん、世界中の方々に発信し、ファッション業界をエンパワーメントし、よりエキサイティングな体験をユーザーに提供していきたいと思っています。」

 JFWOの三宅正彦理事長は、次のように述べています。「楽天は、インターネット・サービスを展開する、日本を代表するIT企業です。その楽天と私どもが手を携え、日本が誇るファッション・クリエーションを世界にむけて発信できることは、この上なく嬉しいことです。楽天の事業は、すでにインターネット・ショッピングモール中心のビジネスから、Fintech事業や通信などへとその事業領域を飛躍的に拡大し、世界からも注目されています。このスケールの大きさこそ、時代の変わり目の冠スポンサーに相応しく、『東京ファッション・ウィーク』の新たな時代の幕開けとして、大いに可能性を感じています。」

 楽天の運営するインターネット・ショッピングモール「楽天市場」においては、ファッション関連商品を取り扱う店舗が多数出店しており、楽天はこれまでも、出版各社との共同企画やファッションイベントへの特別協賛を通じて、ファッション領域におけるユーザーとのタッチポイントづくりに取り組んできました。また2012年には、ファッション通販サイト「Rakuten BRAND AVENUE」を運営開始し、現在では1,100を超える人気のファッションブランドショップに参加いただいています。楽天は、本祭典における取り組みを通じて、ファッション領域におけるブランディングをより一層強化し、「楽天市場」出店店舗や「Rakuten BRAND AVENUE」参加ショップなどのパートナー企業と共に、ユーザーにこれまで以上に楽しいお買い物体験を提供していきます。

 楽天とJFWOは、「Rakuten Fashion Week TOKYO」を通じて、日本におけるファッションシーンの活性化とファッション産業のさらなる発展に貢献してまいります。

(注)今年で16年目、今秋で29回目の開催となります。

■JFWOについて
JFWOは、日本のファッション・ビジネスの国際競争力強化を図るために、官民一体で日本のの高品質、高感度な繊維素材やファッションのクリエーションを世界に向けて効果的に発信し、東京にファッションの発信拠点を整備する取り組みを行っている団体です。2005年から東京ファッション・ウィークを主催し、毎年、春と秋の2回開催しています。毎回、約50ブランドの若手デザイナーおよび有力ファッションデザイナーが参加し、プレス・バイヤー向けに翌シーズンのコレクションを発表しています。

楽天について
楽天は、日本発のインターネット・サービス企業で、Eコマースをはじめ、フィンテック、デジタルコンテンツ、通信など、多岐にわたる分野で70以上のサービスを提供しています。これら様々なサービスを、楽天会員を中心としたメンバーシップを軸に有機的に結び付け、他にはない独自の「楽天エコシステム」を形成しています。1997年に創業し、「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」という企業理念のもと、現在では1万7千人以上の従業員を擁し、世界30カ国・地域において事業を展開するグループ企業となっています。詳しい情報はhttps://corp.rakuten.co.jp/ をご覧ください。

以 上

※ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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