Rakuten People & Culture Lab

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個人、組織、企業文化の未来の在り方とは? 企業文化や組織開発に特化した研究所を新設

目指すのは未来に向けた日本社会のエンパワーメント。2018年10月、楽天は企業文化や組織開発に特化した研究機関「楽天ピープル&カルチャー研究所」を新設。従業員への企業理念の浸透や、組織と個人の新たな関係性の構築を実現すべく、個人、組織、企業文化など、様々なテーマから研究を進めています。

「課題先進企業」の使命として、世の中をエンパワーメントする組織開発に挑む

現在、楽天グループ17,000人以上の従業員が在籍しており、70を超える国籍のダイバーシティに富む人材が集っています。2010年に方針を発表した「Englishnization(社内公用語英語化)」は、楽天の組織や事業のグローバル化を加速させました。さらに全社的な情報共有の仕組みづくりや、オープンかつ心身の健康も支えるような職場環境の整備により、独自の企業文化を築いてきました。楽天はそうした過程において、人と組織に関する新たな課題に向き合ってきました。

組織と個人の新たな関係性をいかに構築するか。未来の企業文化に関わる、革新的なインサイト(洞察および発見)とソリューションはどのように創出するべきか。「楽天ピープル&カルチャー研究所」は、それらの課題を解決するために新設されました。本研究所のアドバイザリーボードは、グローバルでの戦略人事、ピープル・アナリティクス、医学、脳科学、経営学、言語学、スポーツなど、様々な領域の専門家によって構成されています。

活動内容としては、海外の先進的企業における先行事例や国内外の専門機関の知見をかけ合わせて行うグループ内での実証実験、アドバイザリーボードとのセッション、海外での先駆的な情報の収集と発信活動などを通じて、得た知見を楽天内および社会に還元していきたい。また、様々なテーマの仮説検証の過程で、それを横展開していけるようソリューション化を図ります。

ユニバーサルかつユニークなカルチャー形成を目指し、社会に新たなインサイトを発信していく

当研究所では、多様なテーマに取り組んでおり、そのなかでも特に重要視しているのが、研究所名にもある「カルチャー」の概念です。経営課題における「カルチャー」は、その定義が難しく、施策実行が曖昧になってしまうこともしばしば見受けられます。しかし、当研究所は「カルチャーとは何か」、「どう醸成していくのか」というテーマこそ、長期的に取り組むべき命題だと考えています。様々な国籍の従業員が在籍する楽天グループでは、出身地などによる文化背景への尊重や、求心力を保ちつつシナジーを最大化する「グローバルで共通するカルチャー」の醸成が、必要不可欠です。楽天のカルチャーを新たに定義していく取り組みは、当研究所の大きな挑戦となるでしょう。

これから始まる数々の取り組みの対象は17,000人以上の従業員。研究結果は、先進的な知見の実証という面からみても、社内にとどまらず社会的にも意味あるものになると想定しています。この研究に意義を見出し、共に取り組むことができる仲間が社内外に増えていけば、日本企業の働き方にも良い変化をもたらすことができるはず。「楽天ピープル&カルチャー研究所」はまさに、社会に新たなインサイトを発信し、日本社会をエンパワーメントしていく拠点なのです。

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