2005年4月7日
楽天株式会社

楽天 本宮ひろ志とコラボレーション
「サラリーマン金太郎」新連載を新スタイルのデジタルコミック版で独占提供

http://event.rakuten.co.jp/kintaro/
 楽天株式会社(本社:東京都港区、代表取締役会長兼社長:三木谷 浩史、以下 楽天)は、漫画家本宮ひろ志氏とのコラボレーションにより、人気漫画「サラリーマン金太郎」の新連載書下ろし作品を、4月13日より、デジタルコンテンツのダウンロード販売サービス「楽天ダウンロード」にて、新スタイルのデジタルコミック版として独占無料提供いたします。

 同サービスは、これまでのデジタルコミックのスタイルを大きく変え、漫画のひとコマひとコマをコマ送りする形式にいたしました。また、ドアを開ける音、風の音など効果音やBGMを付けることによって、読者のイメージを掻き立て、「サラリーマン金太郎」の世界へ惹き込むような作りに仕上げておきます。

 ダウンロードしたコンテンツは、コントロールパネルにて、コマ送り、スピード・音量調整のほか、好きな箇所にしおりを入れられる「しおり機能」が付いており、視聴する方のお好みによって調整することが可能です。今までの漫画では出来なかった、デジタル版の特性を活かした漫画の新しい表現の形です。

 更に作品は、既存のコミックの焼き直しではなく、本宮ひろ志氏が「楽天ダウンロード」のために書下ろした続編です。人気漫画家の作品が、週刊誌や単行本の出版を前にデジタルコミックとして公開されることは、これまでにも例がない画期的な試みです。

 楽天では、「サラリーマン金太郎」が「楽天ダウンロード」のメインコンテンツの一つとして、同作品の読者世代となる30代から40代の男性を中心に支持されるとともに、新たな会員数の増大に繋がるものと期待しております。また、今後も魅力的なコンテンツを追加することによって、「楽天ダウンロード」を入口として、「楽天市場」を始めとする楽天グループの各種サービス利用にも繋げていきたいと考えております。

 なお、今回のデジタルコンテンツの開発は、コミックのデジタル化をオー・エイ・エス株式会社(※1)に、不正コピー防止技術をサイファー・テック株式会社(※2)に協力いただきました。デジタルコンテンツの配信には、不正コピー防止技術などDRM(Digital Rights Management)が不可欠ですが、新たに開発した専用アプリケーション「楽天ビューア」を開発することで、視聴できるパソコン端末や視聴期間の制限を行い、不正コピー防止も可能としております。

「サラリーマン金太郎」デジタルコミック化に関する詳細は以下の通りです。
□■「サラリーマン金太郎」デジタルコミック概要■□
■ スタート日:
 4月13日(水)(隔週水曜更新)
■ ページURL:
 http://event.rakuten.co.jp/kintaro/
 ※視聴には、楽天会員(無料) 登録が必要です。
■ 内容:
 本宮ひろ志氏が「楽天ダウンロード」のために書き下ろした人気漫画「サラリーマン金 太郎」の続編です。
■ 形式:
 漫画のコマに合わせ、ひとコマひとコマ、コマ送りする形式で視聴。効果音やBGMを盛込むことにより、インターネットの特性を活かした、全く新しい形の漫画表現を実現。お好みによって、スピード・音量調整のほか、視聴し終わった箇所にしおりを挟むことも可能。
■ 視聴金額:
 無料(但し、期間限定で4話までを無料とし、5話以降は有料化を検討しております。)
■ 視聴期間:
 無料期間中はダウンロード後、60日間視聴可能。(有料でダウンロードしたコンテンツ については視聴期間の制限なし。)
◇ダウンロードしたコンテンツを「楽天ビューア」で見たイメージ
https://www.rakuten.co.jp/pr/2005/0406/release0406_2.gif

◇「楽天ダウンロード」内、「サラリーマン金太郎」予告編イメージ
https://www.rakuten.co.jp/pr/2005/0406/release0406_1.jpg


※1【オー・エイ・エス株式会社 概要】
 1974年に設立。銀行、証券、機械、商社、出版、病院、教育機関、官公庁等、あらゆる分野でのITシステムを開発、以来30年の実績をもつIT企業。ソフトウェア開発事業・ハードウェア設計事業・インターネット事業・マルチメディア事業など、総合的なITサービスとソシューションを提供している。

※2【サイファー・テック株式会社 概要】http://www.cyphertec.net/
 暗号技術を駆使した独自のアクセス権限管理技術を用い、不正コピーや画面キャプチャー防止などを実現する電子著作権管理技術(DRM)をコア技術として持ち、デジタルコンテンツ配信ビジネスの様々なフェーズにおけるビジネスモデルの提案及びシステムの開発・販売を行っている。

※ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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