2002年10月4日

楽天市場ニュースが、いよいよHTMLメールになって登場!
〜分かりやすい:72.7% 何らかの行動を取った:3人に1人
(ユーザーアンケートより)〜

 楽天株式会社(本社 東京都目黒区 代表取締役 三木谷浩史 以下楽天)は、本日より、ユーザー様向けに配信している総合ショッピング情報メールマガジン「楽天市場ニュース」のHTMLメール配信を開始いたします。

◆HTMLメールとは

 メール本文をWEBページ制作に用いるHTML言語を使って記述した電子メールのこと。従来のテキストメールとは異なり、文字サイズや色を変更できるほか、写真などの画像も盛り込める、いわばホームページのような表示形式のメール。その多彩な表現力によって利便性と娯楽性の高いメール形式として、ユーザー様の期待を集めています。
なお、楽天ではユーザー様の環境設定にも配慮し、HTMLメールの受信が不可能な設定の方が当メールを受信された場合には、テキストだけのメールが表示される「マルチパート」技術を採用。これにより、一般的に言われている「HTMLメールは環境によっては見られない」という点を配慮し、ユーザー様の視点にも立った情報提供を行なっています。


◆「楽天市場ニュース」の効果

 「楽天市場ニュース」の配信数は現在約270万件。昨年3月末に比べ約1.5倍になりました。この「楽天市場ニュース」で取上げた旬の商品やお得な情報・イベントは配信後に高いアクセス数を記録し、出店者様からも広くご支持をいただいております。中には配信前後で同一商品の売上が約7倍になったファッションジャンルの出店者様をはじめ、売上にも大きく影響しております。

◆ユーザーアンケート結果から

 楽天では、既にグルメやファッションなどの各ジャンルから独自に発行している定期メールマガジンにおいて、HTMLメールを導入しておりますが、さらに今年8月末に楽天市場ユーザー様を対象に実施した意識調査からも良い反響が得られたため、この度HTMLメールを本格的に実施する運びとなりました。

 楽天では、今回のHTMLメール配信により、ユーザー様にとって今まで以上に質の高い情報をお届けするとともに、楽天市場をより楽しくご利用いただくことで、流通総額の増大に寄与するものと考えております。

■□HTML版「楽天市場ニュース」概要□■
・開始時期: 2002年10月4日(金)より毎週金曜日配信(予定)
配信のお申し込みはこちらから
・HTMLメール及びテキストメールのイメージ画像URL:
/pr/2002/1004/page02.html
・配信内容:人気商品ランキングや著名人によるオススメ商品紹介、月に1度のお得情報、各ジャンルの売れ筋No.1発表を週替わりでお届けします。
なお、今月の第2週目にはモデルの長谷川理恵さんが登場します!
その他、毎週、季節に合わせたアイテム特集やセール情報、掘り出し物コーナーなどもお届けしてまいりますので、ご期待ください。
<ご参考>
楽天市場のメールマガジンとHTMLメール対応状況は下記をご覧ください。
/pr/2002/1004/page03.html

■□HTMLメール意識調査結果□■
〜分かりやすい:72.7% 何らかの行動を取った:3人に1人〜
◇実施期間: 2002年8月21日(水)〜30日(金)
◇実施内容: 「HTMLメール」について
◇実施概要: 楽天市場ホームページ上にて行なったオープン型調査
◇有効回答数: 7,492人(男性:2,814人 女性:4,678人)
※詳細はこちらよりご覧ください。
/pr/2002/1004/page01.html

 楽天市場トップページ上にて行なった「HTMLメール」に関する意識調査では、「実際に読んだことがある」層は全体の約9割に及ぶ89.1%、「テキストメールよりも分かりやすい」と答えた層は72.7%と、いずれも高い割合でHTMLメールがインターネットユーザーに受け入れられている現状が明らかになった。【表1・2参照】

 実際に「テキストメールを読んでいた際との行動の変化」では、「HTMLメールを見て商品該当ページを覗いてみた」30.1%、「メールの内容に興味を持つようになった」29.3%と、全体の約3人に1人は何らかの行動に変化があるなどHTMLメールの効果の高さが伺える。【表3参照】

 また、「未だHTMLメールを読んだことはないが、読んでみたい」という層にその理由を聞いたところ、55.6%が「画像等により全体の内容がいち早く理解できる」と考えており、同じく、50.7%が「全体的に見やすい」と答えている。
さらに、「画像等による情報量が多く参考になる」31.6%、「お得な情報がきた際に行動を検討しやすい」31.4%と、いずれもHTMLメールに対して積極的なことから、ネットショッピングの潜在的な購買層を掘り起こすツールとして期待が持てる結果となった。【表4参照】

※ここに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。最新の情報と異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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