楽天リサーチ、「日本の英語教育」に関する調査を発表

  楽天リサーチ株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：森 学）は、日本の英語教育に関するインターネット調査を実施しました。今回の調査は、11月5日から6日の2日間、楽天リサーチに登録しているモニター（約225万人）の中から、未成年の子供を持つ16歳から69歳の男女計1,000人を対象に行いました。

  グローバル化を目指す企業が増えており、ますます国際競争で戦う能力のある人材が求められている。
  未成年の子供を持つ親の大部分は、日本の教育制度と英語教育について不満に感じていることが分かった。特に日本の英語教育に関しては、「実用的な英語が向上しない授業内容」や「英語を話す機会が少ない」などビジネスシーンや日常会話で通じる英語教育を求めている親が多い。
  ただし、英会話教室など学校以外の塾や施設に子供を通わせているのは意外にも2割に留まり、学校の英語教育に不満はあっても、それ以外の手段で英語を学ばせていない親が大多数となった。

■9割近くが日本の英語教育に不満。“勉強しても使えない”ことへの不満が多数

  調査結果から、7割以上が教育制度に何らかの不満を抱いており、満足しているのは26.0％だった。
  日本の英語教育に満足しているかどうかを全員に聞いたところ、9割近く（86.6％）が満足していないと回答した。英語教育に対する満足度は、教育制度全体に対する満足度よりも低い。具体的な不満点（複数選択）のトップ3となったのが、「実用的な英語力が向上しない授業内容」（68.8％）、「英語を話す機会が少ない」（66.4％）、「受験英語と実践英語の乖離」（60.2％）で、いずれも“勉強しても使えない”ことへの不満という点で共通している。

■9割以上が「グローバルな視点を持ってほしい」。実用英語への欲求が顕著

  自分の子供にグローバルな視点を持ってほしいかどうかという質問では、9割以上（93.6％）が「はい」と回答した。子供に国際競争で戦える能力を身につけさせたいと思うかという質問では、8割以上が「思う」（「やや思う」、「思う」、「かなり思う」合計値）と回答している。国際競争で戦える能力を子供に身につけさせるためには、「ネイティブや専任教師、国際経験のある教師の積極的な採用」（54.4％）、「受験英語から実践英語に授業・勉強方法を切り替える」（52.8％）、「英会話に重点を置く」（51.5％）が上位となり、ここでも、“使える英語”への欲求が顕著に現れている。

グラフ付きの調査結果・レポートは以下URLからご覧いただけます。
⇒　 https://research.rakuten.co.jp/report/20121121/

【調査概要】
調査エリア　　：全国
調査対象者　　：未成年の子供を持つ16歳から69歳男女
回収サンプル数：1,000サンプル
調査期間　　　：2012年11月5日から11月6日
調査実施機関　：楽天リサーチ株式会社